本会について - 一般財団法人 日本プラセンタ医学会

本会について

日本は世界一の長寿国といわれ、国民総生産、所得も世界のトップクラスに位置しています。

医療水準も高く、国民皆保険制度によって国民の健康は守られています。

ところが現在５００万人以上の寝たきりの高齢者がいて、この方々のＱＯＬはどうなのか。

経済の豊かさが心の豊かさや満足と一致するのか。

高齢者が激増してゆく中で、社会保障や国家財政を破綻させないためにも、私たちは今、医療に対しての考え方、治療法を考え直さねばならないときが来ているのではないでしょうか。

この会は、21 世紀の医療のあり方として「誰もがよりよく生きるための医療」を目指し、西洋医学という垣根を取り払い、対症療法から全身療法、治療中心から予防中心の医療へ、内科、整形外科、産婦人科、形成外科、皮膚科、眼科、耳鼻科、歯科が協力し合っていきたいと考えます。

プラセンタが持つ力を理解し、有効利用する。その実践を目指すこの研究会は、人々の幸福追求を念頭に置き、常に人間をトータルで見ることを心がけ、学究的姿勢を崩すことなく、学際的な集団である会でありたいと思います。

皆様のご参加お待ち申し上げます。

当会の法人化と名称変更について

会員各位

名称変更について、下記経緯のまとめをご一読ください。

背景

プラセンタ製品の市場が活況になり、植物性プラセンタやマリンプラセンタ、非加熱プラセンタなど、消費者を混乱させる誤った商品が出てきた。また医療分野でも、知識のないまま安易にプラセンタ注射を行う医師が非常に増えている。
研究会が発足して７年目を迎え、研究会の役割は、発足当時の医師の情報交換の場としての役割から、予防医療や老年医療に注目が注がれつつ市場の拡大に伴い、新たに社会的責任を担う立場になってきた。国内だけでなく海外のプラセンタ療法に対する関心も高まってきている。

会の趣旨

「患者さんのための医療を目指す医師と、それに賛同、協力する周辺事業者との会」

会の趣旨に沿って、名称を変更した目的

1. 医学的にプラセンタ療法の研究を進める立場であることを明らかにする
2. 認定医制度導入のため（認定医制度は医師の差別化のためで、任意団体の資格では不十分。社会的責任の伴う法人医学会の制度であることが消費者の信頼につながる）
3. これまで他で同様の胎盤臨床研究会が設立されてきたので、差別化を図る
4. 理事会の機能を活用して、公平で社会性のある会にしていく
5. 海外では、法人格の学会であることが重要（日本の価値観と異なり、海外との交流を促進するには法人医学会とした方がよい）

以上、ご理解ご協力をお願い申し上げます。なお、皆様の「会員資格」や運営方法はこれまで通り継続致しますのでご了解ください。

事業計画

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