沿革 - 一般財団法人 日本プラセンタ医学会

日本プラセンタ医学会の沿革

2007年、「日本胎盤臨床研究会」は発足した。設立の背景には社会の高齢化に伴う慢性疾患の増加、予防医療の必要性の増大といった社会的ニーズに確実に応え得るプラセンタ療法を、もっと多くの医師が正しく使えるようにしたい。そのためには志を同じくする医師が集まり、経験と研究成果を持ち寄り、情報交換し合える会が必要だという認識があった。
その呼びかけに応じた有志の医師と健康産業関係者によって、第1回日本胎盤臨床研究会大会が2007年4月に開催され、以後毎年2回ずつ開催されてきた。
　「日本胎盤臨床研究会」はマスコミに紹介される機会も増え、プラセンタ療法は着実に認知度を高め、会員となる医療機関も増えて、「プラセンタ療法の周知」「プラセンタ注射を受けやすい環境づくり」という目的は着実に成果を挙げた。

2010年、研究会発足から丸3年を経て、年2回開催の大会の充実を図るとともに、新たな状況に対応して各地で小規模の勉強会、法務や財務セミナーなどを開催、歯科領域でも利用が始まったことを受けて歯科分科会の創設などを実施した。

2013年、任意団体から一般財団法人へ、研究会から医学会へと名称変更された。研究会が発足して7年目を迎え、予防医療や老年医療が注目され、美容やウェルエイジングへの関心の高まりを反映してプラセンタの需要が増すにつれ、研究会の役割は発足当時の情報交換の場としての役割から、新たな社会的責任を負う立場になった。このような社会の変化に対応するための策として、プラセンタ療法を望む患者が適切に医師を選ぶ指標となる「認定医資格制度」も創設された。
　爆発的に関連商品が氾濫するプラセンタ市場（健康食品･美容外用剤）では、漸く2014年から「公益財団法人日本健康･栄養食品協会」の規格基準「JHFAマーク」が運用されることになり、自主規制が始まる。これをうけて日本胎盤臨床医学会も、新たにサプリメントの併用療法等の臨床を始める。

2023年、学会名を「日本胎盤臨床医学会」から「日本プラセンタ医学会」へ名称変更。会発足依頼、疾患治療を主としたプラセンタ療法の作用機序の解明、および臨床研究などの学術を柱として会を継続してきたことで、“プラセンタ”という名称を学術的かつ医学的に扱ってもよい段階に来たからである。